リクルートホールディングスに関する報道・資料へのリンクを新着順で掲載しています。
16日の東京株式市場の日経平均株価は、米国株の上昇を好感して続伸し、前日比329円30銭高の3万8487円24銭で終了した。上げ幅が700円を超え、バブル経済ピークの1989年末の大納会に記録した終値の史上最高値（3万8915円87銭）にあと50円余りに迫る場面もあった。
東京株、終値3万8487円 史上最高値に迫る：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2024021600782&g=eco
格付投資情報センター（Ｒ＆Ｉ）4日、リクルートホールディングス（ＨＤ）の発行体格付けの方向性を「安定的」から「ポジティブ」に変更したと発表した。格付けは「ＡＡ－」を維持した。
Ｒ＆Ｉ、リクルートＨＤの格付け方向性を「安定的」から「ポジティブ」に変更：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021100400716&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）の出木場久征社長はインタビューに応じ、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を駆使し、企業の採用工程の効率化を進める方針を示した。「ボタン一つ（の操作）での転職」の実現を目指す。この分野のサービス強化で、米グーグルなどの巨大ＩＴ企業に対抗する。
採用効率化で巨大ＩＴに対抗 「ボタン一つで転職」へ―リクルートＨＤ社長：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021061600938&g=eco
リクルートホールディングスの出木場久征社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は17日、オンラインの決算記者会見で、東京五輪・パラリンピックについて「仮に中止となった場合、業績への影響はそれほど大きくないだろう」との見方を示した。開催の可否に関しては「何とか安心安全な五輪が開催されないか、と希望している」と述べた。
出木場リクルートＨＤ社長：東京五輪「中止でも業績影響は軽微」：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021051701016&g=eco
リクルートホールディングスが17日発表した2021年3月期連結決算（国際会計基準）は、売上高に当たる売上収益が前期比5．4％減の2兆2693億円、純利益は27．0％減の1313億円だった。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた旅行や飲食、結婚分野の広告の大幅減収が響いた。
リクルート、純利益27％減 旅行・飲食広告が大幅減収―21年3月期：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021051700960&g=eco
リクルートホールディングス子会社で中間持ち株会社のリクルート（東京）は18日、直接雇用の全従業員約1万6000人を対象に年間休日を145日にすると発表した。週平均で約3日休めることになるが、年間の所定労働時間は維持する。同時に原則として回数や理由の制限なくリモートワークをできるようにし、めりはりをつけて柔軟に働ける体制を整える。
リクルート、休日を週平均3日に リモート勤務制限撤廃：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021031801058&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）は26日、登記上の本社となっている「リクルートＧＩＮＺＡ8ビル」（東京・銀座）を、不動産大手ヒューリックに5日付で売却したことを明らかにした。保有資産見直しの一環。 ビルは1981年竣工（しゅんこう）で地下3階、地上11階建て。ガラス張りの目を引く外観からリクルートのシンボルとして知られる。2008年に本社機能を東京・丸の内に移転した後も登記上の本社所在地となっている。 売却額は非公表だが、今月15日に公表した21年3月期の業績予想には織り込み済みという。ビルに…
リクルート、本社ビル売却 保有資産見直しで：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021022700039&g=eco
リクルートホールディングスは30日の取締役会で、発行済み株式の5．59％に相当する最大9472万の海外売出しを決議したと発表した。売出人は電通グループ、凸版印刷、ＴＢＳテレビなど株主8社で、売却予定株数は8611万株。さらに、需給状況を見て電通Ｇと凸版の保有する861万株を追加で売却する予定。
リクルートＨＤ、最大9472万株の海外売出しへ 電通Ｇ、凸版など株主が売却へ：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020113000745&g=eco
リクルートホールディングスは16日、新型コロナウイルスの影響が見通せないとしてこれまで未定としてきた2021年3月期の連結業績予想について、大幅な減収減益になると発表した。減収減益になれば14年の東証1部上場以来初。人材派遣や飲食・結婚分野の販促など幅広い事業で収益が落ち込む。
リクルート、通期は減収減益予想 14年上場来初、コロナ響く：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020111600824&g=eco
官民ファンドの産業革新投資機構（ＪＩＣ）は9日、中堅・大企業の事業部門買収などを行う新ファンドを傘下に設置し、年内にも投資を始めると発表した。資金規模は最大4000億円。新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けた製造業やサービス業の再編・統合が見込まれ、新ファンドが有力な受け皿となる可能性がある。 9日に運用会社「ＪＩＣキャピタル」を登記申請した。ＪＩＣが新ファンドに2000億円を出資し、大型買収で運用会社と共同投資するための2000億円の資金枠も設定する。運用期間は10年で、原則5年以内に10…
革新機構が買収ファンド 再編促進、最大4000億円：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020090901059&g=eco
リクルートホールディングスが26日発表した2020年4～6月期連結純利益（国際会計基準）は前年同期比62．4％減の223億2300万円だった。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、飲食や旅行などの営業支援や求人広告の売り上げが落ち込んだ。 売上高に相当する売上収益は20．0％減の4754億円。国内外で手掛ける有料求人広告は、先行き不透明感から海外でも採用活動を控える動きが広がり、求人サイト「インディード」などへの出稿が大幅に減った。
リクルート、純利益6割減 飲食や求人落ち込む―20年4～6月期：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020082601000&g=eco
リクルートホールディングスが26日発表した2020年4～6月期連結純利益（国際会計基準）は前年同期比62．4％減の223億2300万円だった。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、飲食や旅行などの営業支援や求人広告の売り上げが落ち込んだ。
〔決算〕リクルート、4～6月期純利益6割減 飲食や求人落ち込む：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020082601002&g=eco
リクルートホールディングスは27日、2020年3月期の連結業績を発表した。求人情報サイト「インディード」などが好調。売上収益は前期比3．8％増の2兆3994億円、純利益は3．2％増の1798億円と、いずれも過去最高を更新した。 ただ、新型コロナウイルスの影響で、足元では有料求人広告や旅行・外食の機会が減少。4月単月の売上収益は、前年同月比約21％減だった。
リクルート、過去最高益 コロナで先行き懸念も―20年3月期：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020052701001&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）が三菱ＵＦＪ銀行など3メガバンクに対し、計4000億円超の融資枠設定を要請したことが10日、分かった。新型コロナウイルスの影響が長期化した場合、飲食・旅行関連広告をはじめ中核ビジネスの継続的な収益減に備える。 三井住友銀行、みずほ銀行を含む3メガバンクに同額ずつの融資枠を求めた。3行はいずれも応諾するとみられる。
リクルート、4000億円超の融資枠要請 飲食・旅、収益減備え―新型コロナ：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020041001162&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）が3メガバンクに対し、計4000億円超の融資枠の設定を求めたことが10日、分かった。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、飲食や旅行サイトの広告・手数料収入の減少や、人材派遣事業の売り上げ減に備える。
リクルートＨＤ、4000億円超の融資枠 国内の広告収入減に備え：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020041001073&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）は13日、2019年9月中間期の連結決算を発表した。売り上げ収益は前年同期比5．1％増の1兆2012億円、純利益は23．2％増の1141億円と、増収増益だった。求人情報サイト「インディード」や、昨年買収した米オンライン求人広告サイト「グラスドア」が好調だった。 リクルートＨＤをめぐっては、就職情報サイト「リクナビ」を運営する子会社が、就職活動中の学生の内定辞退率予測を同意を得ずに販売していたことが判明した。同社は業績への影響について「中間期については出ていない」…
リクルートＨＤ、純利益2割増 リクナビ問題影響せず―9月中間：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019111300988&g=eco
リクルートホールディングスは25日、8月の中国進出日系企業の求人結果を発表した。全体では、前年同月比10％減の777件となった。業種別では「ＩＴ・通信」15％増、「製造」5％減など、ばらつきが目立った。
リクルートＨＤ：8月の中国進出日系企業の求人数、10％減：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019092500688&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）は29日までに、株主13社が保有する同社株のうち、最大1億2150万株（発行済み株式数の約7％）を売り出すと発表した。産業界では、経営の透明性と効率を高めるため収益に直結しない政策保有株を売却する流れが加速。今後、持ち合い解消の動きはさらに広がりそうだ。 複数の株主から売却の意向を伝えられたことが理由。株価に悪影響を与えないため、証券会社を通じて一括して売る機会を設ける。売却数が最も多いのは凸版印刷で3000万株。大日本印刷が1800万株、三井物産が1500万株…
広がる持ち合い解消＝リクルート株、13社が売却へ：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019082901095&g=eco
リクルートホールディングスは28日、追加予定分を含めて最大1億2150万株（発行済み株式の7．16％）の売出しを実施すると発表した。
リクルートＨＤ、最大1億2150万株を売出し＝三井物など大株主13社売却へ：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019082800801&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）と傘下のリクルートが、運営する情報サイトや発行する雑誌の記事執筆などを委託した外部のライターらに消費税分計約6400万円を上乗せして支払わなかったとして、公正取引委
リクルート、消費税分不払い＝外部ライターらに上乗せせず−公取委 - ライブドアニュース
http://news.livedoor.com/article/detail/16511230/
リクルートホールディングス（ＨＤ）と傘下のリクルートが、運営する情報サイトや発行する雑誌の記事執筆などを委託した外部のライターらに消費税分計約6400万円を上乗せして支払わなかったとして、公正取引委員会は24日、消費税転嫁対策特別措置法に基づき、再発防止などを勧告した。 公取委によると、両社は2014年4月～18年10月、就職情報サイト「リクナビ」や不動産情報サイト「スーモ」、旅行情報誌「じゃらん」などの記事執筆やイラスト作製などを委託した外部ライターら計約1500事業者に委託料を支払う際、消費…
リクルート、消費税分不払い＝外部ライターらに上乗せせず－公取委：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019052401051&g=eco
リクルートホールディングス（ＨＤ）は9日、米オンライン求人サービスのグラスドア（カリフォルニア州）の全株式を12億ドル（約1300億円）で取得すると発表した。グラスドアは北米を中心に、約77万社の労働条件や採用面接の口コミ情報を求職者に無料で提供している。9月までに買収手続きを完了。日本でのサービス展開も検討する。 グラスドアの収入源は求人企業が支払う掲載料。求職者が職場の実態を理解した上で応募できるようになり、企業側には求める人材を獲得しやすいメリットがあるという。2007年6月設立で、従業
リクルート、米社買収＝1300億円－ネットで求人情報提供：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018050900671&g=eco
リクルートホールディングスは31日、アジア地域の人材紹介事業を4月に強化すると発表した。国や地域を越えて専門職らを紹介できる体制に手を広げるのが柱。（2018/01/31-17:03）
リクルート、アジア地域の人材紹介事業を強化＝専門職ら国境越えて：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018013101017&g=eco
