車のタイヤがパンクした際、応急の修理剤で補修すると本格的な修理ができなくなることがある一方、こうした注意点があまり知られていないため、国民生活センターは自動車メーカーなどに対し、消費者への周知徹底を要望しました。
パンクの応急修理剤はタイヤの中に流し込むことでパンクの穴を塞ぐことができるため、スペアタイヤの代わりに車に付属しているケースが増えています。
その一方で、こうした応急措置をしたタイヤを本格的に修理するには修理剤を洗い流す必要があり、場合によっては修理ができず、タイヤの交換が必要になるケースもあるということです。
しかし、国民生活センターが国内の自動車メーカー８社にアンケートを行ったところ、こうした注意事項を消費者に説明するよう販売会社に促していたのは３社にとどまっていました。
実際、全国の消費生活センターには「車に付属している修理剤を使ったのにタイヤの修理ができないのは、納得いかない」といった相談が寄せられているということです。
このため国民生活センターは、自動車メーカーや自動車の販売会社など５つの業界団体に対し、応急修理剤の使用方法や注意事項を消費者に分かりやすく説明するよう要望しました。
-- NHK NEWS WEB
