農作業にかかる労力を減らそうと開発されたＡＩ＝人工知能を搭載した農業用ドローンの実演会が、茨城県筑西市で行われました。
筑西市で行われた実演会には、地元の農家などおよそ100人が参加し、農業用ドローンを開発した東京のベンチャー企業の担当者から機能や扱い方について説明を受けました。
参加者は実際に外に出て操作の実演を見学し、農薬に見立てた水を正確な場所に散布するドローンの動きを確認していました。
この農業用ドローンには、ＡＩ＝人工知能が搭載されていて、あらかじめ田んぼの位置情報を登録することで種まきや農薬の散布を自動で行うことができるほか、飛行しながら撮影した映像でイネの育ち具合を把握することもできます。
茨城県内では、高齢化を背景に農業の担い手が平成27年までの10年間で14万人余りからおよそ９万人にまで減っていて、農業用ドローンは農作業にかかる労力を減らし、人手不足を補うことにつながると期待されています。
64歳の農家の男性は「イネの育ち具合を詳しく把握できるところに驚きました。飛び方もスムーズで、今後はこういった機械も取り入れていかなくてはならないと感じました」と話していました。
-- NHK NEWS WEB
