３月１日から暮らしに身近な食品の値上げが相次ぎます。人件費などの上昇が要因ですが、節約志向が根強い中、消費への影響が注目されます。
人手不足による人件費の上昇や原材料費の上昇を背景に、食品メーカーや外食チェーンなどで相次いで値上げが行われます。
このうち、全国で1200店余り展開するカレーチェーン最大手の「ＣｏＣｏ壱番屋」は、大部分の店舗で主力メニューのポークカレーを１皿当たり21円値上げしました。
原材料費や人件費などが上昇しているためで、東京23区内にある店舗の場合、税込みでこれまでの484円から505円に引き上げられました。
店を訪れた70代の男性客は「こづかいも少ないので、値上げはうれしくないですが、外食チェーンはどこも人手不足だと聞くので、しかたないですね」と話していました。
会社によりますと、去年８月末までの半年間で、コメの仕入れ費用が、前の年の同じ時期と比べて１億3000万円余り、カレーのルーなど製造コストも自社の工場での人件費や光熱費などの上昇で１億1000万円余り、それぞれ増えました。さらに店舗で働く従業員の人件費も、時給の引き上げに伴って１億2000万円余り増加しました。
こうした費用の上昇が重なり、利益が圧迫されているということで、会社では「経費削減に向けた取り組みを継続的に行っているが、自助努力では補えない水準だ。やむをえず価格改定に踏み切った」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
