スマートフォンを使って、友人に商品と交換できるチケットを贈る「電子ギフト」と呼ばれるサービスの市場が、今後、企業の新規参入によって大きく成長すると見られています。
電子ギフトは、スマートフォンやパソコンを使って、商品と交換できるチケットを購入し、ＬＩＮＥやフェイスブックなどのＳＮＳ＝ソーシャル・ネットワーキング・サービスでつながる友人に贈ることができるサービスです。
日本では通信大手３社やベンチャー企業などがサービスを提供していて、ギフトの内容は大手チェーンのコーヒーやドーナツといった食品や、コンビニの買い物券など、数百円のものが中心です。
贈り主は専用サイトで電子ギフトを選んだあと、クレジットカードで決済すると、インターネットのリンクが作られ、それを相手に送ります。
受け取った相手がリンクを開くと、チケットが画面に表示され、対象の店舗のレジで商品を受け取ることができる仕組みです。
民間の調査会社、矢野経済研究所が行った調査によりますと、２０１４年度の電子ギフトの国内市場規模は８２億円で、前の年度と比べておよそ１．８倍に拡大しました。
調査会社は、国内市場はさらに拡大すると見ていて、２０２０年度には１１１０億円規模まで急成長すると予測しています。
これは、ＳＮＳの普及を背景に、サービスに新たに参入する企業が増えていることや、企業の間で販売促進のキャンペーンの一環などとして電子ギフトの導入が増えていることが主な要因です。
調査会社は「今後はＳＮＳを通じて『ありがとう』とか『ごめんね』といった自分の気持ちを伝える際に、コーヒー１杯などの小額の電子ギフトの利用が増えていくのではないか」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
