ホンダやヤマハ発動機など日本のバイクメーカー４社は、電動バイクの普及に向け、電池や充電設備などの規格を統一するための協議会を共同で立ち上げる方針を固めました。電動バイクの開発競争が世界的に激しくなる中、日本メーカーで連携して国際的な規格づくりで主導権を握り、販売の拡大につなげるねらいもあるとみられます。
関係者によりますと、ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の日本のメーカー４社は、電動バイクの普及に向け、連携する方針を固めました。
具体的には、４社が共同で協議会を立ち上げ、電動バイクのバッテリーや充電設備などの規格を統一するための検討などを進めていく方針です。
少子高齢化や若者のバイク離れなどを背景に、国内のバイク市場が縮小を続ける一方、海外では環境規制の強まりから、メーカーの間で電動バイクの開発競争が激しくなっていて、バッテリーや充電インフラへの関心も急速に高まっています。
今回、ライバル関係にある４社が連携する背景には、バッテリーも含めた形で電動バイクの開発を加速させ、競争力を高めるとともに充電設備などの国際的な規格づくりで主導権を握り、販売の拡大につなげるねらいもあるとみられます。
-- NHK NEWS WEB
