バイクの分野でも電動化をめぐる競争が激しくなる中、日本のバイクメーカー４社は電動バイクの普及に向け、電池や充電設備の規格の統一などに共同で取り組んでいくことになりました。
発表によりますと、ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の４社は、電動バイクの普及に向け連携して事業を進める団体を発足させました。
４社は、電動バイクの普及の課題となっている充電の待ち時間を短縮するため、バイクに搭載した電池をまるごと交換する“電池交換式”という仕組みの導入に向けて、電池や充電設備の規格の統一などに取り組みます。
電池を交換する仕組みは台湾の新興バイクメーカーがすでに実用化するなど、海外では環境規制の強まりから、メーカーの間で、電動バイクの開発競争が激しくなっています。
こうした中、ライバル関係にある４社が連携する背景には、日本メーカーの競争力を高めるとともに、充電設備などの国際的な規格づくりで主導権を握るねらいがあります。
ホンダ二輪事業企画部の三原大樹部長は記者会見で、「環境への対応を求められる中で、業界としても危機感があるし、台湾の企業や中国の電動車が大きな市場を形成しつつある中で、われわれも手を打っていきたい」と述べました。
-- NHK NEWS WEB
