アメリカの大手半導体メーカーのインテルが製造し、世界中のパソコンに使われている「ＣＰＵ」と呼ばれる装置に、サイバー攻撃に悪用されるおそれがある欠陥が見つかりました。
日本の専門機関は、被害が出る可能性は低いものの、ソフトを最新の状態にするなどの対策を呼びかけています。
民間のセキュリティー専門機関「ＪＰＣＥＲＴコーディネーションセンター」によりますと、この欠陥はインテルがここ数年の間に主にパソコン用に製造し、世界に出荷している複数のＣＰＵで見つかりました。
この欠陥を悪用すると、ウェブサイトの閲覧履歴や入力したパスワードなどの情報が盗まれるおそれがあり、インテルは対象の製品を公表するとともに、新たに出荷する製品の修正を進めているほか、パソコンやソフトのメーカーでも攻撃を防ぐためのソフトの更新を進めています。
また、修正されていないＣＰＵでも攻撃が成功する可能性は低く、これまでに海外も含めて被害は確認されていないということです。
ＪＰＣＥＲＴコーディネーションセンターの福本郁哉さんは「対象のＣＰＵは日本でも広く使われているが、この欠陥を悪用した攻撃は難しいので、ソフトを最新の状態にするなどの対策を冷静に行ってほしい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
