ガソリン価格の値下がりを背景に、アメリカでＳＵＶ＝多目的スポーツ車などの売れ行きが好調なことから、自動車メーカー各社の間では大型車の生産体制を強化する動きが相次いでいます。
アメリカでは原油安によるガソリンの値下がりなどで、ＳＵＶ＝多目的スポーツ車やピックアップトラックなどの大型車は前年を超える販売が続き、市場全体のおよそ６割を占めています。
このためホンダは、これまでセダンを生産していたアメリカ・インディアナ州の工場で、来年の初めから新型のＳＵＶを生産する方針を決めました。ホンダは同じタイプのＳＵＶをメキシコの工場で生産していましたが、最大の消費地であるアメリカ国内に生産を移し、需要の増加に対応したいとしています。
またトヨタ自動車は、メキシコ工場に日本円でおよそ１６０億円を投資して、主にアメリカ向けのピックアップトラックの生産能力を、来年末にも今の１．６倍に拡大する方針です。
このほか、富士重工業がインディアナ州の工場の生産能力を拡大し、再来年から大型ＳＵＶの生産を始めるなど北米で生産の中心をセダンから大型車に移し、生産体制を強化する動きが相次いでいます。
自動車メーカー各社は円高で業績が悪化に転じる中、利益率の高い大型車の販売を増やすことで収益の改善を図りたい考えです。
-- NHK NEWS WEB
