三菱重工業は、会社設立のきっかけとなったいわゆる「祖業」の造船事業を抜本的に立て直すため、事業を会社本体から切り離し、分社化する方向で検討していることを明らかにしました。
三菱重工は低迷が続く造船事業について、２５００億円を超える損失を出した長崎造船所での大型客船の建造からの撤退を決めるなど事業の見直しを進めています。
造船事業は会社設立のきっかけとなったいわゆる「祖業」ですが、三菱重工は抜本的に立て直すには事業の責任を明確にし、他社と提携しやすくする必要があるとして、事業全体を会社本体から切り離し、分社化する方向で検討に入りました。
会社はことし７月までに結論を出す方針ですが、提携に向けた協議をしている国内トップの今治造船や、大島造船所、それに名村造船所の３社との間で部品の共同購入などによるコストの削減を進めたいとしています。
造船事業は、三菱財閥の創業者で初代社長の岩崎弥太郎が１３３年前の明治１７年に政府から長崎の造船所を借り受けてスタートし、旧日本海軍の戦艦「武蔵」を建造するなど、会社の歴史そのものと言える事業ですが、大きな転換期を迎えることになりそうです。
-- NHK NEWS WEB
