16日のヨーロッパの主な株式市場は、サウジアラビアの石油関連施設への攻撃を受けて先行きに対する懸念が強まり、株価は値下がりしています。
日本時間の16日夕方から週明けの16日の取り引きが始まったヨーロッパの株式市場では、原油の供給や中東情勢の先行きに対する懸念からリスクを避けようという動きが広がりました。この結果、日本時間午後６時半現在の主な市場の株価指数は先週末の終値と比べてドイツのフランクフルト市場でおよそ0.6％、パリ市場でおよそ0.5％、ロンドン市場でおよそ0.1％、それぞれ値下がりしています。
また、ロンドン外国為替市場ではドルを売って円を買う動きが出て、円相場は１ドル＝107円台後半と先週末に比べてやや円高になっています。
市場関係者は「サウジアラビアからの原油の供給が滞れば世界経済への影響が大きいだけに、石油施設がどれくらいのスピードで復旧できるのかを見極めようという投資家が多い。また、中東情勢の緊張がさらに高まることへの懸念も広がっている」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
