甚大な被害が出た台風19号の豪雨災害の際、「緊急速報メール」として、スマートフォンなどに届いた気象警報や避難情報を、「見返すことができなかった」という声が、被災地で相次いでいることが分かりました。中には避難が遅れて危険な状況に陥った人もいて、携帯各社が対策に動いています。
「エリアメール」とも呼ばれる「緊急速報メール」は、国や自治体が携帯事業者を通じて気象警報や避難情報をスマートフォンなどに一斉送信するもので、先月12日から13日にかけての台風19号の豪雨災害でも相次いで送信されました。
ＮＨＫは、豪雨災害の被害を受けた宮城県大崎市と丸森町で「緊急速報メール」をどのように活用したのか、聞き取り調査を行いました。
その結果、調査に答えた83人のうち68人が、緊急速報メールを見ていたものの、見た人の３分の２に当たる44人は「見返すことができなかった」と答えました。
見返せなかった人の中には、避難が遅れて自宅が浸水する直前まで家にいたという人もいました。
携帯大手３社によりますと、見返すことができない理由は、表示された画面を消すと情報が消去される機種があるほか、メールを保存する専用のアプリをインストールしていなかったり使い方を知らなかったりするケースが多いということです。
携帯大手３社の中には対策を進める動きも出ていますが、急速に普及している緊急速報メールの使い方をどう周知するかが課題になっています。
-- NHK NEWS WEB
