緊急事態宣言を踏まえて、大手コーヒーチェーンのスターバックスは、９日から、対象地域の店舗を休業にしました。ただ、ほかの大手には営業を続けるところもあり、対応が分かれています。
緊急事態宣言に合わせて政府が改定した「基本的対処方針」では、継続すべき事業として、インフラの運営や生活必需品の供給などと並んで、「喫茶店」も明記され、「自宅などで過ごす国民が必要最低限の生活を送るために不可欠なサービス」と位置づけました。
一方で、方針では、不要不急の外出は強力に自粛を要請するとしています。このため、宣言を受けた大手コーヒーチェーン各社の対応は、営業を続けるのか、休業するのか、大きく分かれました。
このうち、店舗数で国内最大手のスターバックスは、宣言の対象地域である７都府県の店舗を、９日から、原則として休業しています。
また、ドトールも、８日から７都府県の直営店を休業しています。
両社は、休業の理由について、利用客や従業員の安全確保のほか、政府や自治体による外出自粛要請への貢献などを挙げています。
これに対し、コメダ珈琲店は、入居する商業施設によって臨時休業する場合があるとしながらも、時間を短縮し、できるかぎり営業を続ける方針を示しました。
また、タリーズは、７都府県の３分の１の店舗は休業しますが、残りの３分の２では、時間を短縮し営業を続けることにしています。
営業を続ける理由について、両社は、飲食や憩いを提供するカフェのニーズに応えたいとしたうえで、客どうしの間隔を十分にあけたり、定期的に店内の換気や消毒を行うなどの対策を徹底しているとしています。
-- NHK NEWS WEB
