製造現場のさまざまな作業を、カメラやウエアラブル端末などを使って遠隔で支援するシステムを導入する動きが鉄鋼メーカーなどの間で広がっています。
このうち日本製鉄は、製鉄所の作業員にカメラやウエアラブル端末を配布し、さまざまな機器の点検作業の指示を管理者が遠隔で行うシステムを導入しました。
作業員がヘルメットに取り付けたカメラの映像を離れた場所にいる管理者が確認し、点検や修理の方法などを指示することができます。
また、ウエアラブル端末を通じて、作業員の位置情報や脈拍なども把握することができ、遠隔で作業員の安全管理も行えるということです。
これにより、製造現場で複数で行っていた作業を1人でもできるようになるということで、今年度中に全国の製鉄所で働く約2万人に端末を配布する予定です。
日本製鉄デジタル改革推進部の中川義明上席主幹は「デジタル化をさらに進めて、どの場所にいても生産の現場の状況を把握できるようにしたい」と話していました。
こうしたシステムは、もともと製造現場の効率化や人手不足に対応するためのものですが、新型コロナウイルスの感染拡大でいわゆる「3密」を防ぐ効果もあることから、ほかのメーカーなどでも導入する動きが広がっています。
-- NHK NEWS WEB
