インド洋の島国、モーリシャスの沖合で商船三井が運航する貨物船が座礁して大量の油が流れ出た事故について、現地の環境保護団体がインタビューに応じ「自然が元のように回復するには数十年かかる可能性がある」と強い懸念を示しました。
7月26日、商船三井が運航する貨物船がモーリシャスの沖合で座礁し、およそ1000トンの重油が流出したと見られています。
インタビューに応じた環境保護団体「モーリシャス野生生物基金」の保全責任者、ビカシュ・タタヤ氏によりますと事故は絶滅の危機にひんしていた鳥や希少な植物などの保全に35年以上取り組んできた自然保護区からおよそ2キロの場所で起こり、重油の影響でさまざまな魚やかにが死んでいるということです。
また、国際的に重要な湿地の保全を定めたラムサール条約に登録された場所でもマングローブなどに被害が出ているほか、土壌汚染が鳥や昆虫などに中長期的な影響を与えるとして「自然が元のように回復するには数十年かかる可能性がある」と危機感を示しました。
さらに、タタヤ氏は漁業と観光を主な収入源としていた沿岸地域の影響は甚大だとして「新型コロナウイルスの影響で途絶えていた観光客の受け入れ再開を地域の人は楽しみにしていたが、事故の影響は数年間は続くだろう。地域は経済的に2重のダメージを負っている」と懸念を示しました。
そのうえで、運航会社の商船三井に対しては「重油を回収するだけでなく生態系を回復するための適切な補償を望む」としたほか日本には「堆積した重油によって死滅するおそれのあるさんごを再生するなど、日本の技術が生態系を回復できると期待している」と協力を呼びかけました。
-- NHK NEWS WEB
