出産後の母親の「産後うつ」が新型コロナウイルスの影響で以前の2倍以上に増えているおそれがあることが研究者の調査で分かりました。「産後うつ」の可能性があるとされた母親のうち半数以上は自身が危険な状態にあることを認識できていないということで、積極的な支援の必要性が指摘されています。
筑波大学の松島みどり准教授と助産師が、子育て関連のアプリを提供する会社を通じて、今月行った調査では、母親の心の状態を確認するためイギリスで開発された「エジンバラ産後うつ病質問票」を用いて、産前産後の女性を対象に、過去1週間の心理状態に関する10項目の質問を行いました。
調査結果によりますと、回答が得られた出産後1年未満の母親2132人のうち、「産後うつ」の可能性がある人はおよそ24％に上りました。
産婦人科医の団体では、これまでWHO＝世界保健機関の見解などをもとに、10％ほどの母親が「産後うつ」を発症するとして注意を呼びかけていますが、調査結果では、倍以上に増えているおそれがあることが明らかになりました。
新型コロナウイルスの影響で、人と触れ合う機会や外出する機会が極端に少なくなったことや、収入の落ち込みなどの経済的な不安が影響しているとみられています。
さらに、今回の調査では「産後うつ」の可能性があるとされた母親のうちおよそ3分の2が、自身が危険な状態にあることを認識できていないことも分かりました。
周囲に助けを求めたり適切な治療を受けたりしないまま症状が深刻化していくリスクがあり、積極的な支援の必要性が指摘されています。
調査に当たった松島准教授は公共政策が専門で、行政や医療機関に情報を提供しようと今回の調査を行いました。
松島准教授は「社会が少しずつ日常を取り戻していく中、いまだに、4分の1近くの母親がうつ傾向を示していることから問題は一過性のものではないと思われます。今後も継続的に調査を行っていきます」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
