海運大手3社は、家電製品や家具などを運ぶコンテナ船の需要が回復していることから、今年度1年間の最終利益の見通しについて日本郵船と川崎汽船の2社が上方修正し、商船三井も200億円の黒字を確保する見通しを示しました。
海運大手3社のことし4月から半年間の決算が5日までに出そろい、グループ全体の最終的な利益は、日本郵船が前の年の同じ時期より99％増えて221億円、商船三井が18％増えて302億円と2社が増益となったほか、川崎汽船は41％減りましたが、96億円の黒字を確保しました。
各社とも、自動車の輸送は大きく落ち込みましたが、3社が共同で設立したコンテナ船の事業で、北米を中心に家電や家具などを運ぶ需要が回復したことが、業績を支えました。
コンテナ船は今後も堅調な需要が見込めるとして、日本郵船と川崎汽船は、今年度1年間の最終利益の見通しを上方修正し、商船三井も200億円の黒字を確保するという見通しを明らかにしました。
オンラインの会見で、日本郵船の丸山徹執行役員は「コロナの第2波の不透明性なども加味して見通しを作っている。荷物が大きく減った時に機動的に運航する船を減らせるかが試される」と述べ、感染や需要の動向に柔軟に対応して、利益の確保を目指す考えを示しました。
-- NHK NEWS WEB
