経営難に陥っているサッカー、Ｊ２のＶ・ファーレン長崎について、長崎県に本社がある大手通販会社、ジャパネットたかたがクラブを完全子会社化し、経営に乗り出す考えを明らかにしました。そのうえで、創業者の高田明氏が、みずから先頭に立って、経営を立て直すこともありえるとの考えを示しました。
Ｖ・ファーレン長崎は昨シーズン、スポンサー収入の低迷からＪリーグに参入した２０１３年以降で最大となる、１億２０００万円の赤字を計上する見込みで、経営難に陥っています。
これについて、長崎県佐世保市に本社がある大手通販会社、ジャパネットたかたは１０日、東京で記者会見を開きました。
この中で、創業者の高田明氏は現在、筆頭株主として１９％を保有しているＶ・ファーレンの株式について、１００％取得して完全子会社化し、クラブ経営に乗り出す考えを明らかにしました。
さらに高田氏は、みずから先頭に立って経営を立て直すこともありえるとの考えも明らかにし、「要請があれば頑張ってみたい。クラブの在り方を見直し、Ｊ１を目指せるチームにしたい」と述べました。
Ｖ・ファーレンをめぐっては今月、英会話教室などの事業を行う東京の企業が５億円程度の支援をクラブ側に打診していて、支援を名乗り出る企業が相次ぐかたちとなりました。
-- NHK NEWS WEB
