穀物などの原材料価格の高騰を受けて、国内の主な食品や飲料のメーカーがことしに入ってすでに値上げしたか今後値上げする予定の商品が、8300品目以上に上ることが民間の信用調査会社の調べで分かりました。値上げ予定の商品は6月と7月だけで3000品目を超えていて、ことしは「値上げの夏」になりそうです。
民間の信用調査会社、帝国データバンクは、今月、国内の主な食品や飲料のメーカー105社を対象に調査を行いました。
それによりますと、およそ6割に当たる68社がことしに入ってすでに値上げしたか、今後値上げする予定があると回答しました。
値上げの対象は合わせて8300品目余りと先月の調査より2000以上増え、平均の値上げ幅は12%に上っています。
品目別ではカップラーメンやハム、冷凍食品などの「加工食品」が最も多く、小麦や食用油の高騰を背景に、およそ3600品目、平均13%の値上げとなります。
また、「酒類・飲料」は麦芽やトウモロコシ、それに原油高によるペットボトルの原料の高騰で、ビールやジュースが値上げされるほか、円安でワインなどの輸入コストがかさみ、およそ1100品目で平均15%の値上げとなります。
値上げ予定の商品は6月と7月だけでおよそ3100品目に上っていて、信用調査会社は「最近の急激なコストアップによって『値上げの夏』となりそうだ。量を減らして値段を据え置くいわゆる『ステルス値上げ』でしのいできた企業が、大幅な値上げを余儀なくされるケースも見られ、今後さらに原材料価格が高騰すれば、秋以降も『値上げラッシュ』が続く可能性がある」としています。
-- NHK NEWS WEB