コロナ禍で多くの企業で在宅と出社を組み合わせた働き方が定着しましたが、部下の生産性に自信があると答えた上司が1割程度にとどまる一方、自分の仕事ぶりを生産的だと思う部下は9割近くに上るという調査がまとまりました。在宅勤務をめぐって上司と部下のあいだで大きな認識のずれが浮き彫りになりました。
アメリカのIT大手、マイクロソフトは22日、日本やアメリカなど11か国、2万人余りを対象に、ことし7月から8月にかけて実施した働き方に関する調査を発表しました。
それによりますと、在宅と出社を組み合わせた働き方の場合、部下である従業員の生産性に自信があると答えた管理職は12％にとどまりました。また、54％が部下の仕事ぶりが見えないと答えています。
一方、従業員は、自分の仕事ぶりが生産的だと答えた人の割合が87％でした。
在宅勤務をめぐって上司と部下のあいだで大きな認識のずれが浮き彫りになりました。
さらに、従業員は出勤するには会社の意向以外にきちんとした理由が必要だと考える人が73％を占めました。マイクロソフトは、人とのつながりやスキルアップなど、出勤することのメリットを示すことができなければ、人材流出につながると指摘しています。
そして、柔軟な働き方を実践するリーダーこそが人材の潜在力を引き出し、企業の業績につながると提言しています。
-- NHK NEWS WEB
