アメリカで新型コロナウイルスの感染者が減少傾向となる中、IT大手などの間ではコロナ禍で浸透した在宅勤務を見直し、従業員に出社を求める動きが相次いでいます。
このうち、アメリカのIT大手、アマゾンはこれまで在宅勤務を容認してきましたが、ことし5月からは少なくとも週3日間、オフィスに出社するよう従業員に求める通達を2月、出しました。
理由について、ジャシーCEOは対面で仕事をしたほうがチームの結束が強まることや業務の効率化につながることなどを挙げています。
また、アメリカの娯楽大手、ディズニーは、在宅勤務と出社を組み合わせたハイブリッドな働き方を選択している従業員に対し、3月以降、週4日間は対面での勤務をするよう指示しました。
会社は、「物理的に一緒にいることから得られる仲間とのつながりや上司から直接学ぶ機会に取って代わるものはない」などとしています。
このほか、ソーシャルメディア大手、ツイッターも週5日間の出社を要請していて、企業の間でコロナ禍で浸透した在宅勤務を見直し、従業員に出社を求める動きが相次いでいます。
ただ、アマゾンやディズニーでは、従業員たちが出社の要求を考え直すよう会社に嘆願書を提出するなど反発も広がっていて、働き方をめぐって経営側との考え方の違いも浮き彫りになっています。
-- NHK NEWS WEB
