大手商社の昨年度1年間の決算は、資源価格の上昇や円安によって過去最高の業績が相次ぎました。
このうち、三菱商事が9日発表した昨年度1年間のグループ全体の決算は、最終的な利益が1兆1806億円となり、前の年度と比べて25.9％増えて過去最高となりました。
鉄の原料となる石炭などの資源価格が上昇したことや、急速な円安によって海外ビジネスの利益が押し上げられたことが主な要因です。
商社の決算で最終的な利益が1兆円を超えたのは、▽三井物産の1兆1306億円とともに合わせて2社となりました。
ほかの大手商社でも資源やエネルギー価格の上昇と円安が追い風となり、最終的な利益は、▽住友商事が5651億円、▽丸紅が5430億円、▽豊田通商が2841億円、▽双日が1112億円と、いずれも過去最高でした。
また、▽伊藤忠商事は8005億円で、前の年度に次ぐ過去2番目の高さでした。
一方、ことし4月からの1年間の業績見通しについては、三菱商事が最終的な利益を9200億円と見込むなど、各社とも資源価格の落ち着きや為替の動向などを踏まえ、減益の予想となっています。
三菱商事の中西勝也社長は記者会見で「資源や円安だけでなく、稼ぐ力がついてきたという手応えを感じている。欧米での金融引き締めやインフレの動向など、不透明な部分を注視したい」と述べました。
-- NHK NEWS WEB
