自動車メーカーのマツダは需要が高まっている電気自動車向けの電池を調達するため、パナソニックホールディングスの子会社の電池メーカー、パナソニックエナジーと連携することを検討していくことになりました。
マツダは2030年には世界で販売する車のうち、電気自動車が25％から40％を占めると見込んでいて、電気自動車の開発や生産などに取引先との協業を含めて、およそ1兆5000億円を投資する計画です。
世界的に電気自動車へのシフトが加速する中、マツダは、需要が高まっている電池の調達をめぐって、パナソニックエナジーと連携を検討することで合意したと発表しました。
この中では、パナソニックエナジーが、日本と北米の工場で製造した電池をマツダに供給し、マツダは、2020年代後半に導入予定の電気自動車に、この電池を搭載することを視野に入れて具体的な協議を始めるとしています。
マツダの毛籠勝弘専務は「規制動向や消費者ニーズなどの変化に柔軟に対応するために電動化の取り組みをパートナー企業とともに進めている。さまざまな取り組みを通じて、地球温暖化の抑制に貢献していきたい」とコメントしています。
電気自動車の電池調達をめぐっては、ホンダがGSユアサと共同で投資して国内に電池工場を建設する方針を固めたほか、トヨタ自動車が日本とアメリカの工場に投資することを発表するなど、各社とも開発や調達に力を入れています。
-- NHK NEWS WEB
