割安な料金で通信サービスなどを提供する、いわゆる格安スマホをめぐる相談が急増しているとして、国民生活センターは、サービスの内容をよく理解したうえで利用するよう注意を呼びかけています。
国民生活センターによりますと、格安スマホをめぐる相談は、昨年度、全国の消費生活センターに１０４５件寄せられ、前の年度に比べて３倍近くに増えているということです。
具体的には、インターネット上で契約した格安スマホについて、不明な点を問い合わせたいのに店舗がなく電話窓口も話し中でつながらない、修理期間中に代替機を貸し出すサービスがなく、１か月間スマートフォンが使えないと言われて困ったなどの相談が寄せられ、これまで使ってきた携帯電話とサービスの内容が異なることからトラブルが生じるケースが目立つということです。
国民生活センターによりますと、格安スマホは、大手通信会社のものと比べて料金が安い一方で、フィルタリングサービスなどそれまで無料で使っていたサービスが有料だったり、契約や利用開始の手続きを自分でしなければならないケースがあるなどサービスの内容に違いがあり、特徴をよく理解したうえで利用することが重要だとしています。
国民生活センターの内藤奈津樹さんは「格安スマホを提供する会社は６００社もあり、自分の利用状況にあったものを選ぶことが大切だ。まずは自分がどのような使い方をしたいのか把握し、それぞれのサービスの内容を確認してほしい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
