ＩＴを活用した農業が広がる中、大手電機メーカーなど、およそ２０社がＩＴ機器から得られる膨大なデータを共有化し、果物の糖度を高めるなど品質の高い農作物を生産しようという、新たな取り組みに乗り出すことになりました。
農業では担い手不足を補うため、自動運転のトラクターや水温管理のセンサーなどＩＴの活用が進んでいますが、得られるデータはサービスを手がける企業ごとに管理しているのが実態です。
こうした中、ＮＴＴやパナソニック、ＮＥＣ、富士通といった通信会社や電機メーカーなど、およそ２０社が持っているデータを共有化することで、果物の糖度を高めるなど農作物の味をよくしたり、収穫量を増やしたりする新たな取り組みに乗り出すことになりました。
具体的には各社が蓄積している土壌や水温、それに農作物の品質などに関するデータの一部を共同で管理します。さらに、国が提供する気象情報なども取り入れ、さまざまなデータを組み合わせることで、農地の状態や天候に応じた品質の改善策などを提案することを目指します。
参加する企業や国は、この取り組みを通じて、農業の新たな担い手を呼び込むきっかけにもしたい考えですが、企業がどこまで詳しいデータを提供するかが成功の鍵となりそうです。
-- NHK NEWS WEB
