アメリカの大手自動車メーカーフォードは、業績が伸び悩み株価が低迷していることを受けて、全従業員のおよそ１割の人員削減を検討していることがわかりました。
アメリカの複数のメディアが１５日、伝えたところによりますと、フォードは、世界でおよそ２０万人いる全従業員のうち、およそ１割にあたる２万人の削減を検討しているということです。
フォードは、ＧＭ＝ゼネラル・モーターズに次ぐアメリカ２位の自動車メーカーですが、ことし１月から３月までの最終利益は、前の年の同じ時期を３５％下回るなど、このところ業績が伸び悩んでいます。
株価も低迷していて、会社の価値を示す時価総額は、先月、販売台数で８０分の１にも満たない電気自動車メーカーのテスラに抜かれ、ＧＭにも大きく差をつけられています。
こうしたことから、フォードは去年、日本からの撤退を決めるなどコスト削減に取り組んでいて、大規模な人員削減もその一環と見られています。
フォードの従業員のおよそ半数を占める北米の工場が対象となるのかどうかは分かっていませんが、製造業での雇用拡大を訴えているアメリカのトランプ大統領がどのような反応を示すのか注目されます。
-- NHK NEWS WEB
