ＴＢＳや日本経済新聞社など６社がインターネットの動画配信事業で提携し、新会社を設立して来年４月からサービスを始めると発表しました。
発表によりますと新会社を作るのは、ＴＢＳホールディングス、日本経済新聞社、テレビ東京ホールディングス、ＷＯＷＯＷのほか、大手広告代理店の電通、それに博報堂ＤＹメディアパートナーズの合わせて６社です。
６社は、インターネットの動画配信事業で提携し、ことし７月上旬にそれぞれが出資して新会社を設立します。そして来年４月からドラマやバラエティ、スポーツなどの動画配信サービスを始めるということです。
視聴者層の拡大を狙い、各社のコンテンツのほか新会社のもとでオリジナルのコンテンツ制作も検討しているということで、今後、配信をスマホ向けにも行うのかなど戦略を詰めていくということです。
ネットの動画配信サービスをめぐっては、アメリカの「ネットフリックス」や「アマゾン」などの大手が日本に相次いで進出し、高いシェアを取っています。
一方、フジテレビなども早くから事業を手がけてきたほか、大手ＩＴ企業のサイバーエージェントとテレビ朝日が共同で出資した「ＡｂｅｍａＴＶ」が去年４月からインターネット動画配信サービスを行うなど競争が激しくなっています。
-- NHK NEWS WEB
