アルバイトの人手不足が深刻化する中、大手コンビニチェーンが、外国人留学生を確保しようと、東京の専門学校と連携して合同面接会を開きました。
この面接会は、大手コンビニチェーンがアルバイトの確保に苦しむ加盟店を支援しようと、外国人留学生が通う東京・豊島区の専門学校で去年から定期的に開いています。
３０日は、ミャンマーやベトナムなどからの留学生およそ２０人が参加し、加盟店の担当者が、勤務条件などを説明していました。
このコンビニチェーンが先月、全国およそ１万２０００の加盟店を対象に行ったアンケート調査では、「人手不足だ」と回答した店舗がおよそ８割に上ったということです。
面接会に参加したベトナムからの留学生の男性は、「毎日、コンビニに行っているので働いてみたい。日本語はまだうまくないですが、頑張りたいです」と話していました。
一方、都内で２４店舗を運営するオーナーは「今や留学生なしのコンビニ経営は考えられない。文化の違いで育成に苦労することもあるが、積極的に採用したい」と話していました。
コンビニ業界では、人手不足に悩む加盟店を支援するため、加盟店が本部に支払うロイヤリティーを引き下げたり、本部が合同説明会を開いたりする動きが広がっています。
面接会を行ったファミリーマートの植野大輔改革推進室長は「圧倒的に人手が足りない状況なので、今後も加盟店を支援する方法を考えていきたい」と話していました。
-- NHK NEWS WEB
