先月、アメリカで大規模なサイバー攻撃によってツイッターなどのサービスが一時利用できなくなりましたが、会社の調べでインターネットに接続している監視カメラなどを乗っ取る新種のコンピューターウイルスが原因だったことがわかりました。監視カメラなどから発信されたとみられる不審な通信は国内でも確認されていて、警察庁は対策の強化を呼びかけています。
先月２１日、アメリカの大手インターネット関連会社が、大量のデータを送りつけて通信量をあふれさせるサイバー攻撃を受けました。
この影響でこの会社のシステムを使っている「ツイッター」は、およそ５時間にわたってつながりにくい状態が続いたほか、ネット通販大手の「アマゾン・ドット・コム」など複数の会社でサービスが一時、利用できなくなりました。
攻撃を受けた会社が調べたところ、原因はインターネットに接続できる監視カメラなど「ＩｏＴ（アイオーティー）」と呼ばれる機器を乗っ取る、新種のウイルスで、世界中で感染させたおよそ１０万台の機器を介して遠隔操作で一斉にデータを送りつけて攻撃を行ったとみられるということです。
警察庁によりますと国内でも９月以降、ウイルスに感染した監視カメラなどから発信されたとみられる不審な通信が確認されているということで、警察庁は今後も感染が拡大するおそれがあるとしてパスワードの変更など対策の強化を呼びかけています。
-- NHK NEWS WEB
