トイレメーカーなどで作る団体が大規模地震に備えて「災害用トイレ」の備蓄について全国の１０００世帯にアンケート調査したところ、「備蓄していない」という回答が８割以上に上り、団体は、首都直下地震が想定される中、各家庭で数日間は対応できる分を備蓄するよう呼びかけています。
国は、大規模地震による断水や下水道の損壊でトイレが使えなくなった場合、袋に凝固剤や脱臭剤が入り、便座にかけて使用するなどの「災害用トイレ」を家庭や企業で備蓄するよう呼びかけています。
トイレメーカーなどで作る「日本トイレ協会」は、災害用トイレの家庭での備蓄についてインターネットによるアンケート調査を行い、全国の１０００世帯から回答を得ました。
その結果、「備蓄している」と答えた世帯は１６.６％にとどまった一方、「備蓄していない」は８３.４％に上り、全国的に備蓄が進んでいないことがわかりました。
団体は、首都直下地震など大規模地震が想定されていることから、各家庭で数日間は対応できる分の災害用トイレを備蓄するよう呼びかけています。
日本トイレ協会の金子健二さんは「予想以上に備蓄が進んでいないことがわかった。非常用の食料と同様にトイレの備えも進めてほしい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
