ことし5月、世界各地で大規模な被害を出した「ワナクライ」と呼ばれるコンピューターウイルスが何者かによって作り替えられ、再び感染を広げていることが、民間の専門機関などの調査でわかりました。工場が停止に追い込まれたり、飲食チェーンのシステムに障害が起きたりするなど、被害は国内でも広がっていると見られます。
ことし5月、世界各地で大規模な感染を起こした「ワナクライ」は、セキュリティーの欠陥を突いてパソコンに侵入し、内部のファイルを勝手に暗号化して身代金を要求するもので、イギリスの病院で患者の治療に支障が出たり、フランスの自動車メーカーが生産を一時停止したりするなど、大きな被害を出しました。
その後、感染は終息したと見られていましたが、インターネット上では「ワナクライ」特有の通信の量が増え続け、先月末の時点で、大規模な感染が起きた5月のピークを超えたことが、民間のセキュリティー専門機関、「JPCERTコーディネーションセンター」の調べでわかりました。
さらに、ウイルスを分析したところ、プログラムは「ワナクライ」とほとんど同じですが、暗号化や身代金の要求をしないように作り替えられていました。
このため、被害者が感染に気付かない間にウイルスが次の感染先を探して大量の通信を行い、システムの障害を起こす可能性があるということで、先月、大手自動車メーカー、ホンダの埼玉県内の工場が操業を一時停止したり、日本マクドナルドで全国的に電子マネーが使えなくなったりしたのは、いずれもこのウイルスの影響と見られています。
JPCERTコーディネーションセンターの佐々木勇人さんは、「ウイルス作成者の目的はわからないが、5月に被害が出なかったと安心せず、もう一度、コンピューターが最新の状態になっているか確かめてほしい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB