「ダークネット」のアドレスは、通常のサイトに使われる「ｈｔｔｐ」や「ｗｗｗ」が使われず、検索サイトで探しても見つからないのが特徴です。特定のソフトを使ったり、専用のパスワードを入手したりしないと閲覧や書き込みができず、世界中の犯罪者が悪用しています。
ダークネットに掲載されている情報は、盗まれたメールアドレスやパスワード、クレジットカードの番号といった個人情報のほか、ハッキングを行うためのウイルス、それに武器や麻薬の販売に関わる情報などで、ダークネットを舞台に売買が行われています。
最近では３ＤプリンターでＡＴＭ＝現金自動預け払い機を偽造するための設計図が販売されている事例も見つかっています。
設計図を手に入れる側は、偽のＡＴＭを街なかに設置して、クレジットカードの情報をだまし取ることが狙いと見られています。
日本の関連では、日本の偽造パスポートは７００ドル（日本円で７万円余）で販売されています。
また、海外で信頼性が高いとされる日本のクレジットカードは、盗まれた個人情報や偽造のカードが販売されています。
こうしたダークネットのサイトは増加傾向にあり、およそ１万に上るという見方もあります。
企業向けにダークネット対策のサービスを行っているイスラエルのケラ社によりますと、世界で頻発している企業を狙ったサイバー攻撃は、ダークネットに漏えいしている情報が端緒になっているケースが多いということです。
ダークネットには企業が従業員に付与した社名が入ったメールアドレスやパスワード、それにＩＰアドレスなどが掲載されているということです。
犯罪者が特定の企業の情報を入手してハッキングを行っているケースが多く、ダークネットは、企業を狙ったサイバー犯罪の温床にもなっているということです。
-- NHK NEWS WEB
