さまざまなモノをインターネットでつなげる「ＩｏＴ」の技術を暮らしに取り入れ新たなサービスを開発しようと、大手７０社が業種の垣根を越えて幅広く連携していくことになりました。
さまざまなモノをインターネットでつなげる「ＩｏＴ」は工場の生産性を高めたり新たなビジネスを生みだしたりするとして世界中で開発が加速しています。
こうした中、電機や住宅設備、鉄道など日本の大手企業７７社が「ＩｏＴ」の技術を暮らしに取り入れ、新たなサービスを開発しようと幅広く連携していくことになりました。
１４日は住宅を見立てたステージで「ＩｏＴ」を生かした「近未来の暮らし」が紹介され、帰宅してスマートフォンに話しかけると、自動でドアの鍵が開いて室内の照明が点灯し、扇風機やロボット掃除機が動き出しました。
またドアを開けて玄関に入ると、その映像が別のスマホに自動で送られました。
ただこうしたサービスを実現するにはインターネットで情報をやり取りする際の通信規格の共通化や、家電製品などを制御するプログラムを互いに公開していくことなどが必要になります。
このため各社は今後、セキュリティーを確保しながら、それぞれの製品がスムーズに連動するシステム開発を進め、新たなサービスやビジネスをつくり出していきたいとしています。
企業連合の特別顧問を務める東京大学の野城智也教授は「身近な暮らしにＩｏＴを活用する取り組みはアメリカが先行している。日本企業はこれまで各社ごとに検討してきたが、後れを取らないようライバル企業とも手を組んでいくことが必要だ」と話していました。
-- NHK NEWS WEB
