一般的な液晶パネルよりも薄型で、今後、普及が見込まれる有機ＥＬパネルの量産に向けて、経営再建中の液晶メーカー「ジャパンディスプレイ」のグループ会社が、国内の複数の企業に総額１０００億円規模の出資を打診していることがわかりました。
有機ＥＬパネルは、一般的な液晶パネルよりも薄型で、色の濃淡を鮮明に表示できるのが特徴で、アメリカのアップルが新型の「ｉＰｈｏｎｅ」に採用するなど、今後、普及が見込まれていますが、韓国メーカーが世界シェアのほとんどを占めています。
こうした中、関係者によりますと「ジャパンディスプレイ」のグループ会社で、有機ＥＬの研究開発を担うＪＯＬＥＤは、２年後に業務用モニター用などのパネルを量産化するために、国内の複数の企業に総額１０００億円規模の出資を打診しているということです。
ＪＯＬＥＤは、出資が得られれば、ジャパンディスプレイが経営見直しの一環として生産を停止する石川県の能美工場に、有機ＥＬパネルの新たな生産ラインを設けることを検討しています。
また、この事業をめぐってはジャパンディスプレイの経営再建を支援している産業革新機構もおよそ４５０億円の資金をすでに拠出しています。
ただ今回計画されている有機ＥＬパネルは設備投資が抑えられる一方、先行する韓国メーカーも実現していない「印刷式」と呼ばれる新しい技術での量産化を目指していて、技術的な問題を解決して量産化を実現できるかが注目されます。
-- NHK NEWS WEB
