日本ラグビー協会は、観客動員やチームの収入の増加などを狙って、３年後の２０２０年度から現在のトップリーグをより地域密着度の高い新リーグに変更する案を検討していることがわかりました。
トップリーグは、社会人ラグビーの活性化を図るため２００３年にスタートし、現在は各企業が所有する１６の実業団チームが参加し東京の秩父宮ラグビー場や大阪の花園ラグビー場など各地で試合を行っています。
しかし昨シーズンは１試合あたりの観客動員数がおよそ５０００人と伸び悩み、また日本代表の強化のため参戦しているスーパーラグビーの影響などでシーズンごとに大会方式が変わり、観客などからは「わかりにくい」といった声があがっていました。
こうした中、関係者によりますと、ラグビー協会は２０１９年のワールドカップ日本大会のあとの２０２０年度から、現在のトップリーグをより地域密着度の高い新リーグへ変更する案を検討しているということです。
この案には、地域密着を進めるため各チームが本拠地のスタジアムを設定することや、チーム運営を独立採算とすることでチケットやグッズの販売をしやすい仕組みを取り入れることなどが含まれているということです。
リーグ戦をホームアンドアウェー方式で行うことができるようになれば、地元ファンの増加が見込まれるほか、チームの収入の増加も期待されるとしています。
ラグビー協会は、すでに各チームに新リーグへの変更案を示しており、チーム側は来月にも変更案についての意向を示す見込みだということです。
-- NHK NEWS WEB
