業績不振が続く液晶メーカー「ジャパンディスプレイ」は、スマートフォン向けに偏っていた事業構造を見直し、市場の拡大が見込まれる自動車向けの液晶を強化する方針を打ち出しました。
ジャパンディスプレイは、日立製作所と東芝、それにソニーの液晶パネル事業を統合した「日の丸液晶メーカー」として５年前に設立され、売り上げの８割を占めるスマートフォン向けを事業の柱としてきました。
しかし海外メーカーとの激しい競争で、安定して利益を上げることができず、業績の不振が続いています。このためジャパンディスプレイではスマートフォン向けに偏っていた事業構造を見直し、自動車向けの液晶を強化する方針を２５日発表しました。
ジャパンディスプレイの月崎義幸執行役員は記者会見で「車向けの事業は、自動運転車などの市場の追い風で需要が確実に伸びていく」と述べました。
ジャパンディスプレイでは、自動車向けの売り上げを２０１９年度には昨年度の１．６倍の１４００億円余りに増やすことを目標としていて、事業構造の見直しが、業績不振からの脱却につながるか注目されます。
-- NHK NEWS WEB
