今シーズンのインフルエンザのワクチンについて、東京の医師の団体が緊急のアンケート調査を行ったところ、回答した医師の６５％が「足りない」と答えたことがわかりました。厚生労働省は、メーカーが出荷を早められるよう対策をしているとしています。
今シーズン製造されるインフルエンザワクチンは、昨シーズンに使用された量を下回る見通しで、東京保険医協会は先月、小児科と内科の医師の会員およそ３５００人に対して緊急のアンケート調査を実施し、およそ７５０人から回答を得ました。
それによりますと、「インフルエンザワクチンが足りない」と回答したのは６５％で、「足りている」の３５％を大きく上回りました。
昨シーズンのワクチンの納入量と比較した質問では、「少ない」と答えた医師は６７％で、この回答の中では「２割少ない」が２７％、「３割少ない」が２１％、「５割少ない」が１４％となっています。
接種に際しての対応としては、「例年どおり接種できている」が３３％、「ふだんの患者を優先し新規の希望者は断っている」としたのが２１％、「定期接種の高齢者を優先している」が１４％などとなっています。
東京保険医協会は、ワクチンの供給体制の抜本的な改善に取り組むことや、再発防止策を明らかにすることなどを求める要望書を１日、厚生労働省に送りました。
厚生労働省は、今月から出荷量が徐々に増える見通しであるほか、一部のワクチンの検査を前倒ししてメーカーが出荷を早められるよう対策をしているとしています。
-- NHK NEWS WEB
