さまざまなものをインターネットに接続する「ＩｏＴ」の普及が進む中、日本国内でＩｏＴ機器を狙ったコンピューターウイルスの感染が今月に入って先月の１００倍に急増し、大規模なサイバー攻撃の危険が高まっていることが、大手通信事業者の調査でわかりました。
身の回りのさまざまなものをインターネットに接続する「ＩｏＴ」は、利便性の向上が期待される一方、セキュリティーの弱いＩｏＴ機器を狙ったウイルスが世界中で広がり、感染した機器を遠隔操作して標的に妨害データを送りつける大規模なサイバー攻撃が、アメリカなど各国で深刻化しています。
こうした中、大手インターネット通信事業者の「ＩＩＪ」が国内のＩｏＴ機器の感染状況を調べたところ、先月の観測では１００台余りにとどまっていたのが、今月に入って１万２０００台余りと１００倍以上に急増したことがわかりました。
こうした傾向はほかの通信事業者なども捉えていて、感染したＩｏＴ機器が何者かに遠隔操作されれば、国内を発信源にした大規模なサイバー攻撃が起きるおそれがあることから、現在、複数の通信事業者や研究機関が協力して感染した機器の特定を進めているということです。
ＩＩＪセキュリティ本部長の齋藤衛さんは「サイバー攻撃への備えを強化するとともに、ＩｏＴ機器のセキュリティー対策も強化する必要がある」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
