情報サービス大手「リクルートホールディングス」が再来年の春に卒業する大学生などの採用数を各企業に聞いたところ「増える」と答えた割合がこれまでで最も高くなり、人手不足が続く中、人材の獲得競争がさらに激しくなりそうです。
リクルートホールディングスではことし１０月から１１月にかけて６９９２社を対象に採用見通しを調査し、４６６９社から回答を得ました。
その結果、再来年に卒業する大学生と大学院生の採用数について、前の年より「増える」と答えた企業の割合は去年の調査より２．３ポイント高い１５．８％となり、今の方法で調査を始めた２００９年以降で最も高くなりました。
採用を増やす企業を業種ごとに見ますと、「飲食サービス業」が２８．６％と最も高く、次いで「半導体・電子・電気部品」が２１．９％、「小売業」が２１．６％でした。
一方、「減る」と答えた企業の割合は５．１％、「変わらない」と答えた企業は４８．６％でした。
今回の調査では人材の確保を目的に初任給を引き上げたとか、今後、引き上げる予定だと答えた企業が全体の４２．５％に上り、各企業が人材の獲得を強化していることがうかがえます。
リクルートワークス研究所の古屋星斗研究員は「人手不足が深刻化する中、採用活動では働き方や仕事の内容などを組み合わせてアピールすることが重要になる」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
