太陽光や風力など再生可能エネルギーの普及に向けて、現状や課題を考えるシンポジウムが都内で開かれ、京都大学大学院の研究者が、大手電力会社が容量に空きがないとしている送電線について、実際には利用率が低いとする調査結果を発表しました。
再生可能エネルギーをめぐっては、大手電力会社が、送電線の容量に空きがないとして、再生可能エネルギーで発電した電気の受け入れを一部で制限していて、導入の拡大が進まない要因の１つと指摘されています。
京都大学大学院の研究グループが開いたシンポジウムでは、安田陽特任教授が、電力会社が空き容量がないとしている全国の送電線１３９路線について、去年８月までの１年間の利用状況を調査した結果を発表しました。
それによりますと、送電線に流せる電力の最大量に対し、実際に流れた量の割合＝利用率は平均で、北海道電力が１４．１％、東北電力が９．５％で、最も高かった東京電力でも３６．６％でした。
一方、東北電力の担当者は、容量の空きを検討する際には、既存の火力や原子力、それに、契約している太陽光や風力の発電がすべてフル稼働した場合を想定して算出していると説明しました。
安田特任教授は「空き容量がないとされている送電線でも、実際は空いていることがわかった。送電線を効率よく使って再生可能エネルギーの導入を進めることが必要だ」と話していました。
-- NHK NEWS WEB
