低迷が続く国内のテレビ市場は、東京オリンピック・パラリンピックに向けて今後３年間、需要が増え続け、２０２０年には、特に画質が鮮明な「４Ｋテレビ」の割合が、初めて全体の半数を超えるという予測がまとまりました。
これは、電機メーカーなどで作る「電子情報技術産業協会」が２６日、発表したものです。
それによりますと、国内のテレビ市場では、来年１０月に予定されている消費税率引き上げの前の駆け込み需要や２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた買い替えで、需要の増加が続くとしています。
具体的には、去年の出荷実績が４２７万台余りだったのに対し、ことしの需要は５０１万台と、４年ぶりに前の年を上回り、来年は６８５万台余り、再来年は７９３万台余りと３年連続で増加するとしています。
また、特に画質が鮮明な「４Ｋテレビ」は、去年の出荷実績では全体の３５％を占めましたが、ことし１２月に本放送が始まることもあって需要は一段と増加し、２０２０年には全体に占める割合が５５．１％と初めて半数を超えると予測しています。
-- NHK NEWS WEB
