脳卒中などで体に後遺症が残った会社員の人などが職場復帰をするためには、介護保険で利用できるリハビリでは足りないという要望が多いことから、大手商社が東京の住宅街で自己負担でリハビリができる施設の運営を始めました。
リハビリの施設は、介護の関連用品も取り扱っている大手商社の豊田通商が東京 世田谷区の住宅街に作りました。
およそ１５０平方メートルの広さの施設には、足や上半身をベルトなどで支えながら歩く訓練をする最新の設備などがそろい、理学療法士の指導でリハビリできるようにしています。
脳卒中などの病気やけがで後遺症が残った人が、病院などを退院したあと行うリハビリは介護保険の対象になりますが、利用時間などに限度があります。
施設によりますと、会社員の人たちなどの間には、職場復帰をするために保険の適用範囲を超えるリハビリを自分で費用を負担して受けたいという人が増えているということです。
施設では１回７５分のリハビリを、２４回で２４万円というプランを標準に、リハビリを提供することにしています。
豊田通商の松下剛常務は「自費でも構わないので時間や回数などを自由にして、目標に到達できるようにリハビリをしてくれるところはないかというニーズは多い。東京を中心に１、２年の間で施設を数か所に増やしたい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
