トヨタ自動車など１１社が燃料電池車に水素を供給する「水素ステーション」を整備する新会社を設立し、究極のエコカーと期待される燃料電池車の普及に弾みをつけられるか注目されます。
新会社は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車のほか、石油元売り大手のＪＸＴＧエネルギーなど１１社が共同で設立しました。
新会社は、燃料電池車に水素を供給する「水素ステーション」を今後４年間でおよそ８０か所、新たに整備することにしています。
今後、豊富な資金を持つ大手銀行などにも新会社への参加を呼びかけ、整備を加速させたいとしています。
燃料電池車は、水素と酸素の化学反応で生じた電気で走り、走行中に水しか排出しないことから、究極のエコカーとしてトヨタやホンダが開発し、販売やリースを行っています。
しかし、車両の価格が７００万円以上と高額なことに加え、水素ステーションもことし１月末現在で全国で９２か所にとどまっていて発売から３年がたっても、普及が進んでいません。
このため日本を代表する自動車メーカーやエネルギー企業などが連携することで、インフラとなる水素ステーションの整備を広げ、燃料電池車の普及に弾みをつけられるか注目されます。
-- NHK NEWS WEB
