東京オリンピックに向けて普及が進んでいる「公衆無線ＬＡＮ」について、ＮＨＫが情報セキュリティー会社と共同で調べたところ、都内の主な繁華街では、暗号化されず、情報漏えいのおそれがあるものが、無線ＬＡＮ全体の１４％を占めていることがわかりました。専門家はクレジットカードなどの重要な情報を入力しないなど、リスクを踏まえて利用するよう呼びかけています。
「公衆無線ＬＡＮ」は「フリーＷｉ−Ｆｉ」などの名称で、ホテルや飲食店などを中心に普及が進んでいて、通信料金を気にせずインターネットに接続でき、外国人観光客の需要も多いことから、東京オリンピックに向けて国も整備を後押ししています。
こうした公衆無線ＬＡＮの実態について、ＮＨＫは情報セキュリティー会社と共同で、利用者の多い新宿、渋谷、六本木、それに秋葉原の街頭で安全性を検証しました。
その結果、企業や個人が設置した無線ＬＡＮも含めて、受信したアクセスポイント１７００か所余りのうち、暗号化されていない公衆無線ＬＡＮが１４％余りを占め、そのほとんどで第三者に通信内容を盗み見られたり、サイバー攻撃に悪用されたりするおそれがあることがわかりました。
こうした公衆無線ＬＡＮは利用者が集まる場所ほど多く、新宿・歌舞伎町では同時に受信したアクセスポイントのうち４０か所が、渋谷のハチ公前広場では２９か所が暗号化されていませんでした。
さらに、全体のおよそ７２％が共通のＩＤやパスワードで暗号化する方式を採っていましたが、こうしたＩＤやパスワードが店舗に貼り出されるなど、誰でも知りうる状態だと、同じように通信の内容を盗み見られるおそれがあるということです。
ＮＨＫとともに調査を行った、ＰｗＣサイバーサービスサイバーセキュリティ研究所の神薗雅紀所長は「公衆無線ＬＡＮは、インターネット接続の利便性が高まる一方、日本はリスクの認知度が低い。クレジットカードをはじめ、重要な情報を入力しないなど、リスクを踏まえて利用してほしい」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
