日本の農産物の人気が海外でも高まる中、大手商社の「三井物産」が種子メーカー２社と共同で、日本で品種改良した野菜の種子を海外で販売するビジネスに本格的に乗り出すことになりました。
三井物産は、種子メーカーの「日本農林社」と「久留米原種育成会」の２社と合弁会社を設立し、ことし秋にも、日本で品種改良した野菜の種子の海外での販売に乗り出します。
種子メーカー２社が開発したキャベツやキュウリの種子は病害に強いほか、発芽もしやすく、生産者に人気がありますが、輸出を取り扱う人材が不足していて、海外展開が十分できていませんでした。
種子から収穫できるのは基本的に１代かぎりのため、種子が流出して無断で栽培が広がるのを防ぐことができるということで、品質のよい野菜の需要が高まる中国やインドなどでの販売を計画しています。
日本の野菜は海外でも人気が高まっていて、将来的には取り扱う種子の種類を増やしたいとしています。
三井物産の渡辺徹アグリサイエンス事業部長は「日本の種子メーカーは技術力はあるが、海外でのニーズの把握や販売力が足りなかった。この点を新会社で補えば、世界で通用すると思う」と話しています。
-- NHK NEWS WEB
