コンビニ最大手の「セブンーイレブン」は、熊本地震で物流網が寸断されて店の商品が不足したことを教訓に、ＳＮＳに投稿された被害情報を被災地への商品の配送ルートを決めるのに活用していくことになりました。
２年前の熊本地震では、道路の通行止めなどで物流網が寸断され、被災地のコンビニの一部の店舗では商品が品薄となりました。これを教訓に「セブン−イレブン」を傘下に持つ「セブン＆アイ・ホールディングス」は、災害時に必要な物資を迅速に届けるため、ＳＮＳのツイッターの情報を活用することになりました。
会社が災害時に使っている、店舗の被災状況や配送トラックの位置などを把握するシステムを年内にも改修し、ＳＮＳの情報をリアルタイムで見ることができるようにします。
このシステムを通じて被災地で不足している物資や、道路などの被害状況の情報を収集し、現地に送る商品や配送ルートを決めるのに役立てるということです。
大手コンビニでは「ファミリーマート」や「ローソン」も熊本地震以降、被災地の情報などを収集し、物流網を維持するためのシステム作りを進めているということです。
-- NHK NEWS WEB
