アメリカのＩＴ企業アップルは、子どもや１０代の若者がスマートフォンを長時間使うと心の健康を害するという指摘などを踏まえて、保護者が子どものスマホの使用時間をより簡単に制限できる機能を発表しました。
アメリカのアップルのティム・クックＣＥＯは４日、カリフォルニア州サンノゼで開いている開発者向けのイベントで基調講演し、「皆さんとともによりよい方向に世界を変えたい。何をする上でも常に顧客最優先で考えている」と述べ、ｉＰｈｏｎｅなどの新たな基本ソフトを発表しました。
具体的には、週に１回、自分がどのアプリをどの程度使ったか、１時間当たり何度スマホを使ったかなどのデータを入手し、スマホの設定で使用時間を制限できるということです。
また、保護者が子どものスマホの使用時間などのデータを受け取れるようにし、遠隔操作でより簡単に使用時間を制限できるとしています。
アメリカの投資ファンドとカリフォルニア州の教職員退職年金基金はことし１月、株主としてアップルに書簡を送り、子どもや１０代の若者が長時間スマートフォンを使うと心の健康を害するという複数の調査結果を示したうえで、対策をとるよう求めるなど、スマホ依存について対策を求める声が高まっていました。
グーグルもスマホの使用時間などを表示できる機能を発表しており、最新テクノロジーの健康への影響をめぐり大手ＩＴ企業の責任に関心が集まっています。
-- NHK NEWS WEB
