都市部の災害や地震による火災に詳しい東京大学の廣井悠准教授は、「今回の地震は、大都市で多くの人が出勤する時間帯に発生したという特徴があり、街の中にいて、ブロック塀が倒れるなどして亡くなった方もいる。今後、建物などの安全性をきちんとチェックするような取り組みが求められる」と述べました。
そのうえで、「近畿地方で今後、雨が降ると予想されているが、壊れかけた家などの建物にいることは安全でなく、行政が開設した避難所や企業が善意で貸し出すようなスペースがあれば、そうした場所に身を寄せて強い揺れから身を守ることが必要だ」と話しました。
そのうえで、廣井准教授は、今回と同じように朝の通勤・通学の時間帯に再び規模の大きな地震が起きる場合に備え、駅のホームや近くの歩道橋、それに駅近くのデパートなど多くの人が密集しやすい場所では特に注意してほしいと指摘します。
今後大きな地震が起きた場合の具体的な注意点として、鉄道事業者や駅近くのデパートなどの施設管理者は、多くの人が密集する「過密空間」が発生しないよう利用者に適切な情報を伝えたり誘導したりして事故を避けるとともに、19日の通勤・通学の時間帯の前に行政の避難所など誘導できる安全な場所を確認しておく必要があると話しています。
また、鉄道などを利用する側も人が密集しやすい場所にはできるだけ近づかず、こうした場所を利用する際は事業者の誘導などに従い、落ち着いて行動してほしいと指摘しています。
-- NHK NEWS WEB
