薬の副作用などを迅速に把握するため、患者400万人の電子カルテの情報を集め、分析することができる初めてのデータベースの運用が始まりました。
薬の副作用は、製薬会社が各医療機関から情報を聞き取り、国に報告することになっていますが、医師が薬の副作用と気付かなかったり、製薬会社からの報告が不十分であったりして、正確に把握することが難しいのが現状でした。
こうした中、独立行政法人の医薬品医療機器総合機構が運用を始めたデータベースは、全国23の病院のおよそ400万人の患者の電子カルテの情報をオンラインでつなぎ、データとして集めています。
専用の端末は、機構の担当者が操作して調べたい薬の名称や症状で検索ができるほか、２つの薬で副作用の発生頻度を比べることもできます。
このデータベースは23の病院のデータに限られるため、患者数が少ない希少疾患は分析が難しいということですが、一般的に使用されている薬の副作用を客観的に調べることができる貴重なデータベースになると期待されています。
データベースの責任者で医薬品医療機器総合機構の宇山佳明部長は「患者の安全を守るうえでこのデータベースの意義は大きく、今後は対象となる病院の数を増やしていきたい」と話しています
-- NHK NEWS WEB
