インターネット上で品物を売買するフリマアプリの急拡大で新品の消費が減るという指摘もある中で、出品する際に服をクリーニングに出すなど、新たな消費もあるという調査結果が発表されました。
これは、フリマアプリ大手のメルカリと慶應義塾大学大学院が全国の20歳から59歳までのアプリの利用者1000人余りを対象に調査したものです。
それによりますと、フリマアプリを利用する前とあとでふだんの生活で増えた消費額を比べたところ、１人当たりの平均で年間4143円増えたとしています。
このうち、最も増えたのが「服のクリーニング代」で683円、次いで、「服のお直し代」が538円、「家電の修理代」が520円増加したほか、「品物の発送料」が368円、「包装資材の購入」が212円、それぞれ増えたとしています。
この結果について、メルカリなどは、フリマアプリを通じて個人が品物を売る際に、使わなくなったものをきれいにしたり、直したりしてから出品するという行動が浸透してきているためだと分析しています。
フリマアプリは主に個人の所有物を売買するため、新品の消費が減るという指摘もありますが、メルカリの小泉文明社長は「出品する側には再びモノの価値を上げて売ろうとする人が増えている」と述べ、関連する新たな消費も生まれていると強調しました。
-- NHK NEWS WEB
